「辞めれば、その分の給料は浮く」。もしそう思われたなら、それが、いちばん危ない誤解です。

管理職や現場のエースが一人抜けたとき、会社が失う額を、世界の研究機関は、繰り返し数字にしてきました。

SHRM（米国人材マネジメント協会）とOxford Economicsの研究では、その損失は、本人の年収の1〜1.5倍。専門性の高い人材なら、最大で4倍に達するとされています。

年収550万円の社員なら、研究が示す下限でも、約550万円にプラスして、

“採用のやり直し”
“空席のあいだの利益減”
“後任が独り立ちするまでの生産性の低下”
“これまでの育成投資”
“既存社員の負担”
 …

これら一つひとつを正しく計算して合算する考えが正しいとされています。
ここでは、あえて、大げさにならないように“控えめ”に積み上げました。

研究で裏づけられた、この例では、経営者が扱うべき損害額の数字は“1,154万円”
——研究結果の中でも、いちばん低い数値で見積もっても、失うのは1,154万円です。

このうち、目に見える採用の費用は、全体の2割ほど。

残りのおよそ8割は、損益計算書に項目として現れない「見えない損失」ですが、確実に失っているのです。

※出典：SHRM／Oxford Economics
　年収550万円／サービス業・従業員30〜100名規模を想定した試算。